木造住宅は耐震補強すべき?家を建てた時期でわかる見極め方とは

最近、東日本大震災の余震や太平洋側での地震など、日本の至るところで地震が多くなってきましたね。

 

また、以前から言われていますが、国では、今後30年以内に南海トラフ地震や首都直下地震が70~80%の確率で起こると予測しています。

 

地震大国日本では、いつどこで地震が起きてもおかしくない状況にあるわけです。

 

そうした中、気になるのが自分の住んでいる家。

 

過去の阪神・淡路大震災や熊本地震といった大きな地震では、特に木造住宅を中心に全半壊するなど、かなり被害が出ています。

 

熊本地震被害画像

 

そういった背景の中で、地震保険の世帯加入率は約33%(2019年)と低い一方で、耐震化率は約87%と高いものの、耐震性が不足している住宅が、依然として全国に約700万戸も残っており、耐震対策が急がれています。(2018年国土交通省調べ)

 

というわけで、自分の家も他人事ではなく、大きな地震に対して耐震性があるのか気になりますよね?

木造住宅の耐震性は建てた時期でわかります。

実は、木造住宅は建てた時期で、耐震性がどれくらいあるのかが大体わかります。

 

下の表で、耐震基準がどのように変わっていったかまとめてみました↓

耐震基準

規定内容

耐震性

~1981年5月以前 旧耐震基準 基礎や必要壁量についてのみ規定し、後は任意規定

×

1981年6月~
2000年5月

新耐震基準 必要壁量の改正

2000年6月~ 現行基準 筋交いの接合金物、壁の配置バランス、柱の引き抜け防止金物などを新たに明記

 

耐震基準を定めている建築基準法については、過去の大規模地震で木造住宅に数多くの倒壊被害が出たことを受けて、数度改正されています。

 

現行基準は、阪神・淡路大震災(1995年)での教訓を踏まえて、筋交いなどの部材が外れないような接合金物を規定したり、耐力壁をバランス良く配置したり、柱が基礎から引き抜けないようにする金物を規定するなど、震度7にも耐えうる耐震性を有しています。

 

その一方で、旧耐震基準の木造住宅は阪神・淡路大震災で倒壊して、下敷きになった住人が多数犠牲になったことを踏まえ、壁量調査などの耐震診断を早急に受けることをおすすめします。

 

なお、新耐震基準が適用されていた1981年~2000年までの木造住宅については、地震に対する強さを表す耐力壁は問題ないものの、壁の配置バランスが悪かったり、筋交いや柱の金物接合が不十分だったりして、熊本地震(2016年)でも被害が目立っています。

このような背景から、地方自治体によっては旧耐震基準だけでなく、新耐震基準の建物についても耐震診断や耐震改修に関する補助制度を設けているので、積極的に補助制度を利用して耐震補強を行い、耐震性を上げることをおすすめします。(自治体の補助金は予算に上限があり、また審査にも時間を要するため、早めの行動が必要です。)

 

さて、ここからは耐震リフォームをする場合の業者選びについて解説していきます。

 

リフォームが成功するかは、業者選びで決まります!

実は、リフォームの成否は業者選びで決まります。

 

というのも、リフォーム業というのは開業するための資格が特に求められていないので、新規参入が非常に多く、競争が激化しているからです。

 

また、工事内容が専門的である一方で、依頼する側の判断能力が乏しいことから、法外な工事費用を請求したり、手抜き工事をしたりする悪徳業者が後を絶ちません。

実際、国民生活センターに寄せられた訪問販売によるリフォーム工事の相談件数は、2020年は8,160件となっており、リフォーム被害は深刻化しています。
(3年前と比べて、約1.3倍に増加!

したがって、業者選びは慎重かつ賢く行う必要があるわけです。

 

また、耐震リフォームの場合は、通常のリフォームと異なり、地方自治体の耐震改修支援補助制度に対応している業者かどうかの確認も必要です。

 

耐震補強工事は専門的な技術を必要とするので、自治体によっては、施工業者を登録制にしていることもあるので、事前確認しておくことをおすすめします。

 

 

そういった状況を踏まえて、FPとしておすすめするのがタウンライフリフォームです。

 

タウンライフリフォーム 増改築特集イメージ画像

 

タウンライフリフォームの良いところは、家に居ながらにして現地調査前に、オンラインを通じて、無料で一括見積もりの提案を受けられるところです。

コロナ禍で、できるかぎり対面相談を控えたい方にもおすすめですね。

さらに、見積申し込みできる地域は、全国どこでも可能です。

 

しかも、タウンライフリフォームが、信頼あるリフォーム会社全国300社以上の中から紹介してくれるので、悪徳リフォーム会社に引っかかる心配もありません。

 

また、リフォーム内容については、専門家ならではのアイデアやアドバイスも提案してもらえるので、安心してリフォームを進めることができます。

 

タウンライフリフォーム 3冠達成

 

リフォーム申込みサイトはたくさんありますが、タウンライフリフォームは利用者満足度も高く、リフォーム部門3冠を達成しているのはすごいですね。

 

気になる利用方法は?

タウンライフリフォームの利用方法はとても簡単です。

タウンライフリフォーム 利用方法

 

下記のリンクからタウンライフリフォームのサイトに移り、希望地域・希望箇所を選択して、依頼内容を記入したあと、依頼希望会社を選択すれば、依頼完了です。

 

入力項目はやや多いのですが、オンラインで一括見積依頼するために必要ですので、ご理解のほどよろしくお願いします。

 

>>タウンライフリフォームで耐震改修を依頼する

 

さて、次に実際にタウンライフリフォームでリフォームをされた方の口コミをご紹介します。

気になる口コミは

30代男性(東京都新宿区)

 

タウンライフリフォームで申し込んだおかげで、リフォームの具体的なアイデアをいただけました。
また、一括見積依頼してたくさん提案が来て選ぶのに困りましたが、こちらの希望通りの提案をしてくれた会社を選んで良かったです。

40代男性(群馬県前橋市)

 

耐震改修を考えていましたが、タウンライフリフォームでは事前に建物の耐震性に関するアドバイスをいただけました。
相談したおかげで、自分の希望に沿ったリフォームプランができて、とても満足しています。

30代女性(東京都西東京市)

 

一括申し込み後にリフォーム業者が現地調査に来ました。
少し不安でしたが、現地調査後、具体的にリフォームプランが固まり、とても素敵な外観となりました。

※実際にタウンライフリフォームで一括見積りを依頼した方々の個人的な感想です。

 

口コミをまとめると、タウンライフリフォームでは気軽に相談を受けることができるので、リフォームプランを固めるのに役立った意見や、オンラインでの一括申し込みによって、複数社の提案を比較できるメリットなどがあるようですね。

 

 

それでは最後に、タウンライフリフォームで無料オンライン一括見積りを依頼した場合のお得な情報を押さえておきましょう!

押さえておきたいお得な情報

タウンライフリフォーム お買い得情報

 

実は、タウンライフリフォームで無料オンライン一括見積りを申し込むと、毎月先着99名様に無料で、「成功するリフォーム7つの法則」がプレゼントされますので、リフォームを実際に始める前にしっかり勉強しておきましょう。

 

さらに今なら、タウンライフリフォームで無料オンライン一括見積りを申し込まれた方全員に、1,000円分のクオカードもプレゼントされます。(※工事契約後1か月以内に、タウンライフ運営事務局まで連絡が必要)

 

いずれの特典も早く申し込んだ方が確実にもらえるので、耐震改修リフォームを検討されている方はお早めにどうぞ!

 

>>タウンライフリフォームで耐震改修を依頼する

 

 

このページの先頭へ戻る